JOC山下会長、札幌五輪の支持率に危機感「今のままでは厳しい」

現在、２６年ミラノ・コルティナダンペッツォ、３２年ブリスベンなどの開催都市は高い支持率を誇る。他都市と比較すると、札幌招致の機運醸成が高まっているとは言いがたい。
先月の「プロモーション委員会」では国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の渡辺守成委員から「開催が実現できるかどうかは市民支持率にかかっている」との指摘もあった。

　これらの経緯を踏まえ、山下会長は「他都市に比べて支持率が低いのではないか、危機感が足りないのではないかという発言があった。
ＩＯＣが支持率を非常に重視していることは事実。ですから現在の支持率のままでは厳しい。
支持率に関しては私も厳しい認識を持っています。渡辺委員と同じです」と危機感を強めた。

https://www.tokyo-sports.co.jp/sports/4255688/

じゃあやんなや

日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長（64）が14日、都内で定例会見を開き、札幌市が招致を目指す30年の冬季オリンピック（五輪）に関して「IOC（国際オリンピック委員会）が支持率を重視しているのは事実。今のままでは厳しいという認識だ」と危機感を口にした。

シンプルに単刀直入、なぜ五輪を日本で開催したいのか。この問いには「さまざまな国際大会を招致し、オリンピズムが浸透した社会を目指していく。今の時点で、その努力をやめることは考えられない。ご理解いただけるとありがたい」と回答した。

札幌市議会が、開催の賛否を問う住民投票実施の条例案を否決したことには「意向調査以外にも、いろいろな形がある。IOCが独自で意向（支持率）調査をするとも聞いている」と話すにとどめた。