楽天、全選手に経営実態を異例の開示 「危機感を共有したい」

　今年のプロ野球は、新型コロナウイルスの感染拡大で、無観客試合や入場制限、さらには試合数減を余儀なくされ、売り上げを大幅に減らした。どの球団も懐事情は苦しいが、楽天は26日から仙台市の球団事務所で始まった契約更改交渉で、全選手へ今年の収支など球団経営の実態を開示し、理解を求める異例の方針を明かした。

　この日、“トップバッター”として更改を終えた則本昂は、オンライン会見での一言一言が緊迫感に満ちていた。自身は来季が7年契約の3年目とあって、予定通り現状維持の年俸3億円プラス出来高（金額は推定）でサイン。しかし、球団側が示した資料には衝撃を受けた様子だ。

　新型コロナはここにきてまたもや猛威を振るいつつある。チームの選手会長でもある則本昂は「来年、全く試合ができないこともありうる。最悪のシナリオも考えておかないといけない。そういう場合にどうするのか、球団と選手の協議の場を設けることを確認しました」と明かし、「チームが存続するために危機感を共有したい」と表情を引き締めた。

　実際、プロ野球全体の今季観客動員は、昨年比2171万3384人減（約82％減）の482万3578人。楽天も主催試合が71試合から60試合に減り、昨年比158万5701人減（約87％減）の23万6084人とがた落ち。当然、チケット収入、グッズ収入は激減し、スポンサー収入の減少を最小限にとどめるのが精いっぱいだった。