巨人原監督「一年中トレード期間にすればいい」「支配下70人枠の撤廃」

野球協約に定められたトレード期限は毎年7月31日までで、コロナ禍で開幕が約3カ月遅れた今季は9月30日に延長された。巨人は同29日に田中貴を金銭トレードで楽天に送り出し、期間中に12球団最多4件のトレードを成立させた。

編成面の責任も担う「全権監督」として指揮する原監督は「やっぱり期限を設けてはダメでしょう。一年中。ずっとトレード期間にすればいい。うちならこの選手は可能性あるとか、話が出てくるかもしれない。（期限後の後半戦は）むしろ活発にならなきゃいけない時期」と言った。

プロ野球選手にとって現役でプレーするのは限られた時間。原監督は「個人事業主」「夢追い人」と表現し、移籍の活性化が球界全体の発展とともに、選手個々のチャンス拡大につながると感じている。

「プロの世界だから、弱肉強食であることは間違いない。弱者救済とかじゃなくてね。こっちにはマイナスかもしれないけど、あっちには必要なパーツかもしれない。それだけいいものを持っている。だからプロ野球選手」。楽天で2軍暮らしが続いたウィーラー、高梨は巨人の欠かせない戦力になった。一方でチャンスをつかめなかった沢村は、ロッテのリリーフとして優勝争いの中で腕を振る。

年間を通してトレード可能になれば、新型コロナウイルスによる離脱など有事にも対応できる。育成からの支配下登録も期限は消滅。各球団のニーズに合った移籍を活性化させることで、出場機会の少ない選手を対象に実施を検討中の「現役ドラフト」よりも、選手にとっては出場チャンスが広がる可能性がある。

原監督は支配下登録の上限70人枠の撤廃にも言及。「極端に言うと、プロ野球発展のために多く雇用しているチームは企業努力をして、社会貢献をしている」。1軍ベンチ入り枠などは固定しても、チーム全体の人数は各球団の方針や予算によって幅を設ける案。「野球界発展のためには枠なんてない方がいい」。球界全体を見据え、信念を示した。