低身長と診断された子供の治療費はどれくらい？

■低身長の子供の治療、治療費

低身長だと診察された子供へはどのような治療を行い、その治療費はどれくらい

かかるのでしょうか。

身長の伸びが遅く、周りの同学年の子供より小さいと悩んだあげく、病院で診断して

もらうと低身長だと判断されてしまいました。

子供が低身長になる病気と、その治療法はどうのようなことを行うのでしょうか。

また、その治療費はどれくらいかかるのでしょうか、保険は適用されるのでしょうか。

赤ちゃんが誕生した時から、身長と体重を定期的に測定することをお勧めします。

母子手帳にその経過を記入するグラフが付いています。

測定した身長と体重をチェックして、折れ線グラフにしたものを成長曲線と呼びます。

一般的な子供の成長曲線が母子手帳に記載されています。

一般的な子供の成長曲線と自分の子供の成長曲線を比べて、あまりにも折れ線グラフの

位置が離れていたり、成長が遅すぎると感じた時は、医療機関へ診療へ行くべきでしょう。

医療機関へ診察へ行った際も、測定していた成長曲線は診断に役立ちます。

医療機関で低身長の疑いがあると判断された場合は、スクリーニング検査を行います。

さらに成長ホルモンの分泌に問題があると判断されれば、成長ホルモン分泌刺激試験

を行います。

■低身長の病気の種類

低身長となる病気にはどのようなものがあるのでしょうか。

子供の身長が低いのでと医療機関へ診察へ行っても、病気ではないと判断されることも

あります。

両親の身長が低い場合や、栄養不良の場合、精神的な問題がある場合などです。

体に異常があり低身長になる病気には、次のものがあります。

①骨の病気

軟骨に異常がある「軟骨異栄養症」などの病気が考えられます。

②ホルモン分泌の異常

成長ホルモンや甲状腺ホルモンなどの成長を促すホルモンの分泌が足らない病気です。

「成長ホルモン分泌不全性低身長症」などの病気が考えられます。

③染色体の異常

染色体に異常がある場合が考えられます。

「ターナー症候群」、「プラダー・ウィリー症候群」、「ヌーナン症候群」などの病気

が考えられます。

④生まれつき小さく、大きくならない

「低出生体重性低身長症」（ＳＦＤ低身長症）が考えられます。

⑤内蔵に異常がある

腎臓などの臓器に異常がある「慢性腎不全」などが考えられます。

■低身長の病気の治療

低身長の病気と診断された場合、どのような治療を行うのでしょうか。

前項の病気による低身長であると診断された場合、どのような治療を行うので

しょうか。

軟骨に異常がある「軟骨異栄養症」の場合には、骨を伸ばす外科手術を行うことが

ありますが、「軟骨異栄養症」も含めて、すべての低身長の病気には、成長ホルモンの

投薬が有効な治療法となっています。

成長ホルモンは注射器で投薬しますが、すぐに効果が見られるというものではありません。

投薬後、身長の伸びが以前よりだんだん良くなって、通常に近い身長になるまでには

何年もかかることがほとんどです。

治療は早い時期ほど効果があるので、低身長の疑いがあれば、早目の診察へ行くのが

よいでしょう。

■低身長の治療の費用

低身長の治療には、どれくらい掛かり、保険は適用されるのでしょうか。

多くの低身長の治療は、成長ホルモンを注射器で投薬するという治療となります。

子供の臀部（おしり）へ注射器で投薬するのですが、自宅で親が行うことが多いそうです。

これをほぼ毎日行います。　しかも何年間も行う必要があるのです。

成長ホルモンの製剤は非常に高価な薬です。

１年間投薬すると、何百万円もかかることもあるそうです。

健康保険の適用は以下の病気が認められた場合に受けられます。、

・成長ホルモン分泌不全性低身長症

・低出生体重性低身長症（ＳＦＤ低身長症）

・ターナー症候群

・プラダー・ウィリー症候群

・ヌーナン症候群

・軟骨異栄養症

・小児慢性腎不全

いずれの病気も、現在の身長や身長の伸び率が医学的に「低身長」と認められた場合のみ

です。

、

保険が適用される期間は、３歳～思春期を経て骨の成長が止まるまでとされています。

健康保険が適用されれば、自己負担の金額は治療費の３割で済みます。

しかし、１年間で何百万円の３割でもかなり高額な治療費です。

そこで、治療費の自己負担分額が一定の金額を超えた場合には、超えた分を後で返金してくれる

「高額療養費制度」があります。

一定の金額は年齢や所得によって変わってきます。

母子家庭や生活保護家庭は無料となります。

上記の病気の場合に、一定基準を満たせば「小児慢性特定疾患による医療費助成制度」が

受けられる助成制度があります。

地方自治体で、医療機関に支払う自己負担分を一部、または全額助成してもらえる制度です。

多くの自治体が行っています。

他にもさまざまな助成制度があるので、かかりつけ医や自治体の窓口で問い合わせると

よいでしょう。