Ｊリーグ、財政難クラブ続出　来季も不透明、支えられるか

新型コロナウイルスの影響で、Ｊリーグは約４カ月半の中断を挟んだ。
当初の無観客開催で入場者数は激減。グッズや飲食の売り上げは減り、スポンサー離れの危機も深刻化した。

経営状況が悪化するクラブが続出する中、村井満チェアマンは「クラブが一つ二つ苦しいときがあっても全体で支えていく」と宣言した。

４月下旬には三菱ＵＦＪ銀行と商工中金に対し、２００億円強の融資を要請。
Ｊ１は３億５０００万円が年３～４度に分けて支給される均等配分金を必要なクラブには前倒し支給するなど、対策を講じた。

インターネット動画配信ＤＡＺＮとの「減額更改」を受け入れたのは、均等配分金の規模を維持することが最大の狙いだった。
だが、ふたを開けてみれば実情は厳しいものだった。

８月、４割のクラブが今年度債務超過に陥るとの予測。リーグは９月に鳥栖に経営改善を求め、１７クラブに経営面で注意を促した。

結果的に鳥栖は今年度約１０億円の債務超過が確実になったと発表。
本来であればクラブライセンスが取り消しとなる事態だが、特例措置で回避する状況だ。

「自転車操業」は変わらず、火種がくすぶる。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020122200222&g=spo